似非工学 金融工学

金融に「工学」はなじみませんでした 
 
「A SHORT HISTORY OF FINANCIAL EUPHORIAA」(バブルの物語) 
ジョン・K・ガルブレイスさんの意見を聞きたいものです


金融工学  バブル

  
実体経済も疲弊します
 
6年間の貯金がなくなりました(月足)
<2008/12/5 
世界中を混乱に落とし入れました
  
賭場 カジノ ルーレット カードディーラー
  
詐欺師 ペテン師 いかさま師
  
カジノ経済理論にノーベル賞 
似非工学 目くらまし
  
金融自由化とは何だったのでしょう
 
人は忘れる動物ですが 
物づくり実体経済回帰にまた4-5年かかるのでしょう
 
工学(engineering) 
科学、特に自然科学の蓄積を利用して、実用的で社会の利益となるような手法・技術を発見し、製品などを発明することを主な研究目的とする学問の総称。 
歴史的に見ると工学は理学とは相互に影響しながら発達してきたといえる。例えば、蒸気機関の効率についての研究から熱についての認識が深まっていったのであるし、熱についての理学的な研究が進められることによって冷凍も可能になったといえる。 
工学は数学と物理学が基礎となるが、工学と理学の違いは、理学がある現象を目の前にしたとき「なぜそのようになるのか」を追求するのに対して、工学は「どうしたら目指す成果に結び付けられるか」を考えることにある。工学ではある実験によって一定の関係が得られたら、起こる 理由追求をさておき、その実験式を受け入れる。なぜそのような関係になるのかを追求するのは理学の役目とされている。
  
金融工学 
金融工学(Financial engineering、Computational finance)は、資産運用や取引、リスクヘッジ、リスクマネジメント、投資に関する意思決定などに関わる工学的研究全般を指す。 金融工学は新しい学問領域であるといわれる。これは金融工学が1950年代以降、経済学・会計学・工学・数学など様々な学問領域と接点を持ちながら形成されてきたためである。金融工学の中でも画期的な研究としては、1950年代にハリー・マーコウィッツが示した現代ポートフォリオ理論や、1970年代にフィッシャー・ブラックやマイロン・ショールズらによるデリバティブの価格理論、Harrison、Kreps、Pliskaらによる確率同値における無裁定性と均衡などが有名である。
  
一般均衡理論 / 1983年ノーベル経済学賞を受賞したジェラール・ドブリューと共にケネス・ジョセフ・アローは限定的な仮定を置 き、市場の明確な均衡の存在を初めて厳密に証明した。アローは続けて不確実性に関する問題や、均衡の安定性、競争的均衡が有効か否かの問題を扱うため、このモデルを拡張した。 
ケネス・ジョセフ・アロー(Kenneth Joseph Arrow)は、アメリカ合衆国の経済学者。20世紀経済学史上の最重要人物の一人とされ経済学全般において革命的な論文を書いている。経済学・社会学・政治学など他学問にも影響を与えている。1972年51歳という史上最年少でノーベル経済学賞を受賞。 
ジェラール・ドブリュー(Gerard Debreu)は、フランスの経済学者、数学者。数理経済学全般、特に一般均衡理論の研究に関する数理経済学者の代表的人物。1983年には一般均衡理論の徹底的な改良と経済理論に新たな分析手法を組み込んだことが評価され、ノーベル経済学賞を受賞した。
  
デリバティブ 
デリバティブとは伝統的な金融取引(借入、預金、債券売買、外国為替、株式売買等)や実物商品・債権取引の相場変動によるリスクを回避するために開発された金融商品の総称 、英語のDerivativesに忠実に「デリバティブズ」と呼ばれることも多い、日本語では派生商品という。デリバティブ(derivative)は「誘導的な」「派生した」という意味。 
デリバティブ取引の特徴として、差金決済(レバレッジ効果)、ショートポジションがある。
  
思い出しましたバブル華やかりしころ 
スカウトされた証券会社出身のU電機社長 
「物づくりの利益より私の株取引の利益の方が上だ」と広言 
(もちろん後日消えました)
  
バブル崩壊 
長い停滞期間を耐えねばならなくなりました 
人員整理 統廃合 吸収合併の繰返し

 
2008/10  
 
「健全な赤字」のウソ  
企業には赤字のビジネスも必要です。新規事業に着手していきなり黒字化することはないだろうし、それを許容しなければ「挑戦の文化」は醸成できません。将来の大黒柱となる商品、サービスを育てる辛抱の経営は必要。マーケティングの教科書には、損益を度外視したブランド戦略上の目玉商品を持つことの重要性なども説かれています。  
しかし、そうした「健全な赤字」とはほど遠い状況が、日本の電機・IT(情報技術)業界を覆っています。昨年度の決算では、テレビ、携帯電話、半導体など、主力事業で軒並み巨額の赤字を計上。「今年こそ黒字化を」「構造改革は5合目」「株主還元を復活させたい」……。皆さん、毎年繰り返される決算トークも、そろそろ聞き飽きていませんか?。  
 
電機8社のうち2013年3月期における「赤字3兄弟」の筆頭はパナソニック。過去2年間で計1兆5265億円の巨額赤字を計上したが、今年度は3年ぶりに最終黒字を見込んでいます。テレビ事業の「赤字幅」は大きく縮小するといいますが、それでも利益に貢献している訳ではありません。  
ソニーは過去9年間のテレビ事業の赤字の累計額が約7000億円にのぼります。金融事業が同期間に同約8800億円の利益を上げていたことを考えると、「エレキの雄」は見る影もありません。看板商品で10年間も利益を得ていないということにも驚きます。  
経営の失策を後講釈であげても詮無いことですが、ひとつだけいえば、日本の各社に共通するのはIT業界を「生態系」でとらえる発想に欠けていることではないでしょうか。  
「ITはレイヤーで考えることが大事です。プラットフォーム、物理(ハードウエア)、アプリ、コンテンツ。これらで構成される生態系の中で、どこを狙い、どんなモデルを築き、どう稼ぐか、を考えなければいけません」(元グーグル日本法人社長の村上憲郎氏)。日本の電機メーカーに根強い「歯を食いしばってでも薄型テレビのパネル生産は続ける」というような発言は、産業のレイヤー構造と自社の競争力を直視していない証左ではないでしょうか。  
米グーグルのタブレット端末「ネクサス7」は、ハードウエアだけでみればほとんど利益が出ていないか、むしろ赤字といわれています。しかし、同端末を使うユーザーがインターネットに接続し、広告を閲覧し、電子商取引でお金を払えば、巡り巡ってグーグルは潤います。生態系全体で見れば、ハード事業の赤字など無視できるほど巨額の利益を生む計算が成り立ちます。  
 
「赤字かって?天文学的ですよ。でも装置産業であるビールを手がけたことで企業体質は近代化されました」。サントリー社長だった佐治敬三氏は、生前、こう語っていました。ビール事業が黒字化したのは2008年。参入してから46年目のことです。  
サントリーホールディングスは29日、清涼飲料子会社のサントリー食品インターナショナルを上場させると発表しました。グループで約4700億円の資金を調達し、M&A(合併・買収)などに振り向ける。長年赤字だったビール事業を礎に、新たな事業を育て、世界に打って出る戦略です。  
ITと食品。業界の市場特性もスピード感も競争環境も違いますが、「健全な赤字」を勘違いしては、グローバル市場での生き残りはおぼつかないでしょう。